国際的には、全世界の海は16の海域（NAVAREA）に分割され、それぞれの海域に対して気象予報、気象警報、航行警報等の提供を担当する国がきめられている。日本は北西太平洋・南シナ海等の海域（NAVAREA ??区）を担当しており、気象庁は同海域について海上予報・警報を放送している。気象庁は平成4年からGMDSSに対応したサービスを開始した。

「日本近海の気象予報・警報」

地方海上予報は、日本近海の沿岸から300海里以内を対象として、風や濃霧に関する情報を提供しており、1日2回発表している。さらに必要に応じて随時地方海上警報を発表しており、海上予報とあわせて、海上保安庁の通信所を通じて無線電話により放送されている。

また、地方海上予報・警報を日本周辺の5つの海域別に編集したものが、NAVTEX（日本語、英語）により海上保安庁の5つの海岸局から放送されている。また、各地の漁業無線局では、所属の漁船に対して、地方海上予報・警報を無線電信、無線電話等により放送している。

「漁業気象通報と予想図等の無線ファックス放送」

NHKラジオ放送を介して、漁業気象通報は1目3回通報されており、気象庁独自の無線ファックス（気象庁気象無線模写通報：JMH）により地上天気図や波浪図の実況・予想等の図情報を放送している。図1．2．1−3に海上保安庁の測定船「つしま」で受信した天気図の例を示す。

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